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その株買っても大丈夫?高配当株の注意点まとめ

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配当生活

 

近年、この言葉をよく耳にするようになりました。

 

米国株の人気も高くなってきた事もあり、日米を問わず高配当株が注目されるようになってきたのでしょう。

 

高配当株と言えば米国!と世間では言われていますが、近年の日本にも配当利回り4%超えの高配当銘柄も結構出てきました。

 

今回はその高配当株の注意点をまとめてお伝えします。

 

 

なぜ高配当になっているのか考える

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注意点をお話しする前に1つ。

 

高配当株の購入を検討する際には、まず最初にその銘柄は「なぜ高配当になっているのか」を考えてください。

 

よく投資を始めたばかりの方で高配当株を買い漁る人がいます。

 

しかし、高配当なら何を買っても良いわけではありません!!

 

なぜ高配当になっているのかを理解しないまま高配当株に手を出すと思わぬ減配をくらう可能性があります。

 

自分の資産を守るためには、高配当になっている理由が分からない銘柄には手を出さないことです。

 

それでは本題、高配当株の注意点を見ていきましょう。

 

①業績に問題はないか

高配当を維持するためにはその原資となる利益が必要です。

 

業績が下向きの企業の場合、配当を維持できる可能性は低く、減配となるのは時間の問題。

 

配当を維持するためには最低でも業績は横ばいの企業の株を購入すべきでしょう。

 

そして業績が下向きだと、減配だけでなく、株価も下落してしまうため2重のデメリットがあります。

 

 例えどれだけ高配当の株でも業績が下向きの企業には手を出さないことをオススメします。

point!

・高配当株の業績には注意!

②配当の基が特別利益ではないか

よく、一時的な利益を挙げ、その際に大きく増配して高配当になっている企業があります。

 

例えば固定資産の売却益や投資有価証券の売却益など比較的大きな利益が一時的に入ってくる場合に多く見られます。

 

なぜ配当の原資が特別利益ではダメなの?

固定資産売却益や投資う有価証券売却益はあくまで一時的な利益、つまり特別利益に該当します。

 

これら特別利益と呼ばれるものは毎期あるものではないため、「偶然、今期だけの大きな利益があった」ぐらいの感覚で考えた方が良いでしょう。

 

その偶然出た利益を配当の基にしているのですから、翌期以降は減配されるのが目に見えてますよね?

 

 

特にその期に大きな増配があった企業は特別利益が基になっていないか確認するべきです!

point!

・急激な大幅増配は要注意

・配当の原資を確認すべし

 

③キャッシュ量に注意する

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高配当株を購入する際に怖いのは急な減配でしょう。

 

 

企業が減配する際には何かしらの理由がありますが、最も多い理由が「キャッシュ不足」です。

 

充分なキャッシュとは

減配を避けるためには充分なキャッシュ(現金同等物)があるかどうかを見る必要があります。

 

「充分な」と言っても企業規模などによって異なりますのでどれだけあればOKとは明確に言えないのですが、目安として、年間支払配当金の3倍以上のキャッシュがあればOKでしょう。

 

この現金同等物と年間支払配当金はキャッシュフロー計算書の財務活動によるキャッシュフローで確認できるので次の例で確認してみましょう。

 

充分なキャッシュの例

ここで、充分なキャッシュの例としてビックカメラのキャッシュフロー計算書を確認してみます。

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株式会社ビックカメラ30年8月期決算短信より

 真ん中あたりの「配当金の支払額」を見ると今期は2,201百万円の配当金を支払ったことが分かります。

 

次に一番下の「現金及び現金同等物の期末残高」を見ると、期末のキャッシュ量は21,967百万円もあることが分かります。

 

なんと配当金支払額の約10倍ものキャッシュがあるのです!

 

3倍以上が目安でしたが、ビックカメラは余裕で上回っています。

 

これほどキャッシュ量に余裕のある企業にはそう巡り会えませんが、キャッシュ量は多いほど安心して購入できるので豊富なキャッシュを持つ企業を探してみると良いでしょう。

point!

・キャッシュ不足には注意!

・配当金の3倍のキャッシュがあればOK

④配当性向に注意する

高配当株を購入する際には配当性向に注意しなければなりません。

 

配当性向とは利益の内、どれだけ配当として株主に還元したかを百分率(%)で表すものです。

 

例えば1株益150円、配当30円だとしたら、
30÷150=0.2つまり配当性向は20%となります。

 

配当性向は低いほど安全で高いほど危険です。

 

業種にもよりますが、私は配当性向が40%以上の企業は注意するようにしています。

 

しかし、一貫して40%以上には注意が必要なわけではなく、例外も存在します。

 

例えばJT(日本たばこ産業)もその例外に該当するので見てみましょう。

 

常識外?JTの配当性向の話

JT(日本たばこ産業)は日本を代表する高配当株の1つです。

 

2018年12/28日時点(大納会)の株価は2,616円。年間配当は150円でした。つまり配当利回りは約5.7%!すばらしいですね!

 

では気になる配当性向を確認しましょう。

 

次の写真を見てください。これはJT(日本たばこ産業)の2018年12月期第3四半期の決算短信です。

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  • 予想1株益  206.56円
  • 1株配当     150円
  • 配当性向    72.6%(150÷206.56)

 

先ほど配当性向40%を超える株は注意が必要と言いました。JTはその40%を大きく上回っています。じゃあ危ないんじゃないの?って思いますよね。

 

でもJTには高い配当性向を維持できる理由があるんです。

 

JTの配当性向が高い理由

その答えはたばこ産業の2つの特徴にあります。

  • 成熟産業のため、新たな設備投資が不要
  • 設備維持コストが低い

 

つまり、企業活動を行う上で大きな資金をそれほど必要としないため、利益の多くを還元することができるのです。

 

これはたばこ産業の特徴であり、JTだけではありません。イギリスのブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BTI)という企業はなんと配当利回りが7%以上あります。(2018/12/28時点)

 

他に、通信業界も同じような理由で高い配当性向を維持している場合が多いです。

 

しかし、多くの業界では配当性向70%なんて通用しないので高配当株を買う際には配当性向に注意してくださいね。

point!

・配当性向40%超えは要注意!

・タバコ、通信株は高い配当性向でもOK

⑤景気に左右されやすい株ではないか注意する

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景気の悪化は業績の悪化を招き、配当の原資となる利益を削ってしまいます。

 

 

おそらく、景気悪化時には多くの企業が減配しているはずです。しかし、中にはほとんど減配をしない企業もあります。

 

実は、景気の影響をあまり受けない企業の株は景気が悪化してもそれほど減配しなくて済むのです。むしろ増配している企業もあるぐらいです。

 

景気の影響をあまり受けない株って?

景気の影響をあまり受けない株とはどのような株なのでしょうか?

 

例をいくつかあげてみましょう。

  • 水道、ガス、電気などのインフラ企業
  • 株生活必需品を販売している企業
  • 通信事業を行っている企業

これらは景気の影響をあまり受けず、安心して投資できる企業です。

 

水道、ガス、電気などのインフラは景気が悪くなっても利用されますよね?生きていくうえの基盤ですから。生活必需品も同様です。

 

通信事業、例えばスマホなども景気が悪くなったら使わないなんてことは不可能でしょう。

 

このように、生活の基盤となる事業を行っている企業は景気が悪くなってもそれほど業績が悪化しません。そのため配当を維持できるのです。

 

増配大国アメリカ

アメリカには20年以上増配を続けている企業が多くあります。その数なんと160社以上!!

 

この20年間には様々なことがありました。ITバブルの崩壊、リーマンショック、チャイナショックなどなど。

 

これらを乗り越えて増配を続けているのですからすごいことです!
そしてその中に景気の影響をあまり受けない株が多く入っています。

 

中には60年以上も増配を続けている猛者もいます。

  • American States Water 水道事業 63年連続
  • Northwest Natural Gas ガス事業 62年連続
  • Procter&Gamble Co. 生活必需品 62年連続

 

景気の影響をあまり受けない事の強みを分かっていただけたかと思います。

point!

・景気の影響に気をつけるべし!

・生活の基盤となっている企業に投資すべし!

 

まとめ

高配当株の注意点として以下の5つを紹介してきました。

  • 業績に問題はないか
  • 配当の基が特別利益ではないか
  • キャッシュ量は充分か
  • 配当性向は安全圏か
  • 景気の影響をあまり受けない株か

これら5つに気を付ければそうそう減配に合うことはありません。

 

例えどれだけ魅力的な高配当株があったとしても、少しでも懸念に思う所があれば購入は見送る方が賢明かもしれません。

 

もちろん、どの程度のリスクを許容できるかは個人によるため断言はできませんがまずは自分の資産を守る事を株式投資においては優先すべきでしょう。

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